「通信制高校の学費って、どのくらいだろう？」
「通信制高校の学費を安く抑える方法はないのかな？」
通信制高校への進学・転入を検討しているものの、学費に対して不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
一口に通信制高校と言っても、学費は学校や条件により大きく異なります。本記事では、通信制高校の学費をパターン別に紹介します。
学費以外に必要な費用や学費を安く抑える方法も解説するので、最後までご覧ください。本記事を参考にすれば、通信制高校選びのヒントが得られるでしょう。
パターン別通信制高校の学費シミュレーション
通信制高校の学費は、学校の種類や通学頻度などにより大きく異なります。ここでは、代表的なパターン別に、入学金＋年間の学費を表にまとめました。
公立通信制高校
私立通信制高校（週1回スクーリングの場合）
私立通信制高校（週5回スクーリングの場合）
公立通信制高校＋サポート校
私立通信制高校＋サポート校
なお、上記の金額はあくまで目安です。実際の費用は学校や選択するコースによって大きく異なるため、詳細については必ず学校に確認してください。
また、支援金（高等学校等就学支援金制度）の金額は、公立通信制高校が1単位あたり336円、私立通信制高校が上限額（297,000円）で計算しています。
通信制高校の学費や費用
通信制高校の学費や費用の概要を、以下の項目に沿って解説します。
- 公立
- 私立
通信制高校では、入学金や授業料だけでなく、その他にもさまざまな費用が発生します。また、公立と私立の学費には大きな差があります。
ここでは、それぞれの内訳について詳しく見ていきましょう。
公立
公立の通信制高校は、学費がリーズナブルであることが特長です。入学金は、多くの都道府県で500円程度に設定されています。
学費は学校や科目により違いはあるものの、1単位あたり300円〜1,000円が目安になります。卒業に必要な74単位を取得しても、3年間の合計で10万円を超えるケースは稀です。
その他、教科書代や諸会費などが別途かかりますが、それらを合わせても3年間の総費用は20万円以内に収まるのが一般的です。
また、国の就学支援金制度を利用すれば、授業料が実質無料になるケースが多いのも公立通信制高校の魅力です。
経済的な負担を最小限に抑えたい家庭には、公立通信制高校をおすすめします。
私立
私立の通信制高校の学費は、公立と比較すると高額になる傾向があります。入学金は、学校によって幅がありますが、数万円〜10万円以上に設定されているのが一般的です。
授業料は、1単位あたり6,000円〜12,000円が相場であり、卒業までに必要な74単位を取得すると、3年間で45万円〜90万円になります。
また、選択するコースや通学頻度によって違いはあるものの、教科書代や施設費などの費用が加わると、3年間の総費用が数百万円になるケースもあります。
ただし、私立通信制高校は公立通信制高校に比べてサポート体制が手厚く、独自のカリキュラムや専門コースが充実しているのが特徴です。
なお、私立通信制高校と公立通信制高校の違いを詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
私立と公立の通信制高校の違いは何?率直にどっちがいい? 図解で徹底比較
通信制高校の学費は通学頻度で大きく変わる
通信制高校の学費は、通学頻度（スクーリング日数）によって大きく変動する点が特徴です。基本的に、登校する日数が多いコースほど、学費は高くなる傾向にあります。
通学頻度が多いほど学費が高くなるのは、対面での授業や指導、施設利用の機会が増え、それにともなう人件費や施設維持費などのコストが学費に反映されることが理由です。
例えば、自宅学習を中心に卒業を目指すコースと、週に複数回通学して学ぶコースでは、年間の学費に数十万円の差が出るケースもあります。
ただし、公立通信制高校については、私立通信制高校ほど、通学頻度による学費の差はありません。
通信制高校を選ぶ際は、自分がどの程度の通学やサポートを必要としているのかを考慮した上で、学校やコースを選択するのが重要です。
通信制高校の学費以外でかかる費用
通信制高校に通う際は、学費以外にもさまざまな費用が発生します。学費以外でかかる費用の例は、以下のとおりです。
- 制服・体操服・通学用かばんの購入費
- 交通費・宿泊費
- イベント・行事費
- 通信・パソコンなどの設備費
制服や体操服、通学用かばんなどの指定がある場合は、これらの購入費が必要です。スクーリングの際は交通費が発生し、遠方の学校を選んだ場合は宿泊費がかかることもあるでしょう。
また、課外イベントや修学旅行などの費用や、オンライン学習に必要なパソコン・タブレットの購入費は、学費に含まれていないのが一般的です。
もし、大学進学を目指す場合は、学習塾や予備校、家庭教師などの費用も別途必要になります。これら学費以外の費用も念頭に置き、資金計画を立てることが大切です。
通信制高校の平均はどれくらい？
「通信制高校の学費の平均は、どれくらいなのか」という質問がよく見受けられます。
しかし、通信制高校の学費は、学校によって大きく金額が異なるため、「平均」で考えるのはあまり適していません。
そのため、通信制高校を選ぶ際は、自分がどのような学習環境やサービスを求めているのかを整理した上で、何にどの程度の費用がかかるのかを正しく把握するのが大切です。
公立通信制高校の場合、全国的にほぼ一律の料金体系となっており、年間28,000円〜55,500円で通学可能です。
一方、私立通信制高校は学校により学費の差が大きく、年間200,000円〜1,040,000円が必要になります。
ただし、私立通信制高校でも在宅学習中心のコースを選択して、就学支援金を活用することで、年間10万円程度から通えるケースもあります。
サポート校の学費
サポート校は通信制高校に通う学生に対して、学習面や精神面でのサポートを提供する教育機関で、独自のカリキュラムを採用しているのが特徴です。
学費は学校や登校日数、コースなどによって大きく異なります。また、週1日から週5日まで選択できる学校が多く、登校日数が多いほど費用も高額になる傾向があります。
サポート校の費用は、入学金が50,000円程度、学費は年間で500,000円〜1,000,000円が目安です。
やはり、サポート校では少人数制指導や個別カウンセリング、進路指導などの充実したサポートが提供されるため、私立通信制高校と同等の費用がかかるのが一般的です。
ただし、通信制高校の卒業資格を取得しながら、公立通信制高校にはない、きめ細やかなサポートを受けられるのは、サポート校ならではのメリットでしょう。
通信制高校の学費を抑える方法
通信制高校の学費を抑える方法は、以下のとおりです。
- 高等学校等就学支援金を活用する
- 各都道府県による支援制度を活用する
- 各都道府県の無利息奨学金制度や学校が参加している基金を活用する
- 特待生制度を活用する
- 登校頻度を減らす
通信制高校の学費は高額になる場合がありますが、さまざまな制度や工夫を活用すれば、経済的な負担を軽減できます。ここでは、学費を抑えるための具体的な方法を5つ紹介します。
高等学校等就学支援金を活用する
高等学校等就学支援金とは、通信制高校を含む高等学校に通う学生が受けられる、返還不要の支援金制度です。
公立通信制高校の場合、1単位あたり336円が支給されるため、多くの学校で授業料が実質無償となります。
2020年4月から制度が拡充され、私立通信制高校では、年額上限297,000円までの支援が受けられるようになりました。
具体的には、世帯年収590万円未満の場合は1単位あたり最大12,030円、世帯年収590万円から910万円未満の場合は1単位あたり最大4,812円が支給されます。
出典：文部科学省｜高等学校等就学支援金制度に関するQ＆A
出典：文部科学省｜支給期間 ・ 支給限度額一覧（令和2年4月以降）
高等学校等就学支援金の申請は入学後4月に学校を通じて行い、マイナンバーまたは課税証明書類の提出が必要です。
認定後は毎年7月に収入状況の届出が必要ですが、制度を活用することで、経済的な負担を大きく軽減できるでしょう。
なお、世帯年収910万円以上の場合は、「高校生等臨時支援金」が利用可能で、年額上限118,000円までの支援が受けられます。
高校生等臨時支援金は令和7年度限りの支援制度ですが、令和8年以降は所得制限の撤廃や加算額の引き上げを含めた「高校授業料の無料化」が検討されています。
各都道府県による支援制度を活用する
各都道府県では独自の授業料減免制度や助成金制度を設けています。これらの支援制度の多くは、前述した高等学校等就学支援金と併用可能です。
例えば、東京都では都民を対象とした「授業料軽減助成金」が提供されています。
授業料軽減助成金とは所得制限を設けず、私立通信制高校の授業料を、都内私立高校平均授業料相当額（高等学校等就学支援金と合わせて）まで助成する制度です。
出典：東京都生活文化局｜私立高等学校等授業料軽減助成金（都の制度）
また、「高校生等奨学給付金制度」では、生活保護受給世帯や住民税非課税世帯を対象に、授業料以外の教育費として、年間5万円程度の給付が行われています。
高等学校等就学支援金と各都道府県による支援制度を組み合わせることで、より経済的な負担を軽減できるでしょう。
各都道府県の無利息奨学金制度や学校が参加している基金を活用する
各都道府県では高校生向けの無利息奨学金制度を設けています。これらの奨学金は卒業後に返還が必要ですが、無利息のため金利負担がないのが特徴です。
一部の自治体では、一定の条件を満たすことで返還免除となる制度も存在します。
返還免除の条件は自治体によりさまざまですが、卒業後に地元企業に就職した場合や、介護・医療分野に従事した場合などが挙げられます。
また、通信制高校が学校独自の基金制度を設けているケースも少なくありません。学校独自の基金制度では、経済的困窮度や学業成績に応じて、学費の一部または全額が給付されます。
これらの制度を活用するためには、早期の情報収集と申請準備が必要です。面接試験が必要な場合もあるため、制度内容を詳しくリサーチしておきましょう。
特待生制度を活用する
通信制高校の中には、独自の特待生制度を設けている学校も少なくありません。
特待生制度とは、学業成績が優秀な学生や、スポーツや文化活動で優れた実績を持つ学生を対象に、入学金や授業料の一部または全額を免除する制度です。
選考基準や免除額は学校によって異なりますが、自分の成績や活動実績が基準に該当する可能性がある場合は、積極的に応募すべきです。
特待生制度を利用できれば、学費負担を大幅に軽減できるだけでなく、自身の能力が評価されたという自信にもつながります。
まずは、希望する通信制高校の公式サイトやパンフレットなどで、特待生制度の有無や詳細を確認してみましょう。
登校頻度を減らす
通信制高校では、登校頻度を調整することで学費を抑えられます。特に、私立通信制高校の場合は、登校頻度が少ないほど、学費が安くなる傾向があります。
私立通信制高校でも在宅学習中心のコースを選択して、支援制度を活用すれば、年間の学費を10万円以内に抑えられるケースも少なくありません。
また、登校頻度を減らすと、交通費の節約効果にも期待できます。遠方から通学する場合は、週1日通学と週5日通学では、年間の交通費に数万円〜十数万円の差が生じることがあります。
通信制高校サポート校「HR高等学院」をご紹介
Youtubeチャンネル HR高等学院の非常識な職員室より
出演者：山本将裕（株式会社RePlayce 代表取締役CEO）
：成田修造（起業家、エンジェル投資家）
学校での偏差値よりも、社会での可能性を - HR高等学院
HR高等学院は従来の詰め込み型の教育ではなく、「探究・越境・共創」を掲げた独自のカリキュラムを採用している通信制高校サポート校です。
企業と連携したプロジェクト型学習や専門ゼミ、各界の最前線を走る講師などを通じて、以下の能力を養います。
- 課題解決力
- 論理的思考力
- コミュニケーション力
HR高等学院では自宅でのオンライン学習と校舎での通学学習を自由に組み合わせできるのが特徴です。
また、学生一人ひとりに寄り添う個別サポートが充実している点も本校の魅力です。
HR高等学院の名物授業、「トップランナーセッション」にて、登録者148万人『ReHacQ』のプロデューサー高橋弘樹さんを講師にお呼びした際の講義です。HR高等学院では、様々な業界の第一線で活躍されている社会人を講師に迎え、多様な生き方、キャリアの築き方を学生と一緒に考えたり、学生たちからの等身大の質問に答え直接対話を行う授業を日々行っています。
最後に
通信制高校の学費は、選択する学校の種類や学習スタイルによって大きく異なります。
「平均的な学費」にとらわれずに、自分がどのような学習環境やサポートを求めているのかを整理した上で、それぞれに必要な費用を正しく把握するのが大切です。
また、国・自治体の支援制度や特待生制度などを活用することで、経済的な負担を大幅に軽減できるケースも多々あります。
自分のニーズに合った通信制高校に入学できれば、充実した高校生活を送れるでしょう。
もし、「自分らしく学びたい」「将来の夢を見つけたい」と考えているのであれば、通信制高校サポート校の「HR高等学院」への入学をご検討ください。トップランナーセッションを始め、様々な世界の第一人者や専属のコーチと双方向に話すことで未来が拓かれていくと学生や保護者の方からお声をいただいております。
通信制高校サポート校・HR高等学院では、学生一人ひとりの希望や個性に合わせた学習サポートやコーチングを提供しています。
HR高等学院は「日本でいちばん自由で面白い学校」を目指しています！
資料請求やオープンキャンパス、説明会など、いつでもお待ちしております。
